スーツが嗜好品になる日 エディターズレター(2020年8月5日配信分)

大手メディア
スポンサーリンク

※この記事は2020年8月5日に配信した、メールマガジン「エディターズレター(Editors' Letter)」のバックナンバーです。最新のレターを受け取るにはこちらから。
スーツが嗜好品になる日
 米ドラマ「SUITS」は世界中で人気を集め、日本でもリメークされたのでご覧になった人は多いでしょう。一流弁護士事務所を舞台にしたドラマのタイトルは、SUIT=訴訟と、パワーエリートの象徴であるSUIT=背広という二重の意味が込められています。ただ、現実のビジネスの世界ではIT企業を例に出すまでもなく、仕事着のカジュアル化が加速中です。最近ではウォール街の金融マンですら、スーツを着ない世代が増えているようです。
 米国最大の紳士服店であるテイラード・ブランズが8月3日、日本の民事再生法に相当する米連邦破産法第11条の適用を申請しました。「メンズ・ウエアハウス」「ジョス・エー・バンク」などの屋号でビジネススーツを販売。「スーツを2着買えば割引」などの安さを武器にした販売手法で全米に約1400店舗を展開し、売上高は約3400億円の規模でした。「米国の青山商事」と呼ぶ業界人もいます。
 米国ではブルックス ブラザーズが同様に米連邦破産法第11条の適用を申請したのも記憶に新しいところです。既製服のスーツを初めて作った老舗であり、歴代大統領をはじめとしたエスタブリシュメントに愛されてきた名門

リンク元

スポンサーリンク
大手メディア
adminをフォローする

コメント

タイトルとURLをコピーしました