小島健輔リポート 上場アパレル6社は過剰在庫をどう処分したか コロナの打撃を検証

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 ファッション業界の御意見番であるコンサルタントの小島健輔氏が、日々のニュースの裏側を解説する。アパレル企業の2020年3〜5月期決算が発表された。新型コロナウイルスによる臨時休業によって多くの企業が強烈な打撃を受けたわけだが、とりわけ注目されるのが在庫の扱いである。


ファーストリテイリングが運営する「ユニクロ」も店舗休業が響いた

 コロナ禍に直撃された3〜5月期の決算を上場アパレル各社が発表したが、売り上げの減少や営業損失、減損による株主資本の毀損はともかく、行き場を失った在庫はどう処理されたのだろうか。値引きして叩き売るか次期へ持ち越すか、資金繰りと損益を両にらみした上場各社の決断を探ってみた。精査したのはファーストリテイリング、しまむら、良品計画、アダストリア、オンワードホールディングス、TSIホールディングスの6社。変則決算の三陽商会は前年同期比較不能で外した。ユナイテッドアローズとワールドは4〜6月期決算なので発表が8月5日になる。
3〜5月期はファーストリテイリングさえ赤字に


上場アパレル6社の3〜5月期決算にみるコロナダメージ

 コロナ休業が直撃した3〜5月期、前年同期からの売り上げ減少はTSIホールディングスの49.4%減が最も大きく、40.9%減のアダストリアと39.4%減のファーストリテイリングが僅差で続いた。オンワードホールディン

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